結婚式場のこと

 
一生に一度の大切な記念となるブライダルですから
慎重に計画を立てて素晴らしい思い出を作り上げてください。
そのお手伝いができたら幸いです。

結婚式場のキャンセル料って？

ブライダルイベント・キャンペーンなどで契約してしまって
後日解約を申し入れたら申込金などが返金されない・・・。

結婚式の予約時に必ず確認しておきたいのが「キャンセル料」です。
最近はこのキャンセル料のトラブルが多く聞かれます。

そもそもキャンセル料ってどんなもの？

　一般的に「キャンセル料」がかかる商品にはホテルや旅館などの宿泊予約、飛行機料金などは、キャンセル料がかかる商品としてよく知られています。例えば宿泊予約をした場合に、予定変更となり宿泊できなくなってしまった場合に解約を伝えた日によってはキャンセル料がかかります。宿泊代金の場合は、前日は料金の２０％、当日は料金の８０％（全額）、そして無断で宿泊しなかった場合は料金の１００％を支払う契約になっていることが多いです。宿泊をしていないにも関わらず、２０～１００％のキャンセル料がかかるのはなぜかというと、予約者がその部屋を予約していたために、他の利用者の予約を断ったことに対するホテルへの補償と言えます。
　キャンセル料が存在する商品は通常に販売されるスーパー等の商品とはその性格が少し異なります。例えば、飛行機料金の場合は、空席があればその場で買ってすぐに搭乗することもできますが、事前に予約し購入することもできます。その代わり、その便に搭乗しない場合には、購入代金の全額または一部の料金は戻ってきません。事前に予約しチケットを購入するということは、その飛行機の座席を予約し、他の人に利用させない権利を有することになります、それに対して、もし事前に予約したにもかかわらず利用しなかった場合には、飛行機運輸会社が得られたであろう利益の対価として、利用した場合と同様の金額がかかるというわけです。結婚式場の予約も飛行機料金と同じです、ある日時の挙式会場や披露宴会場を予約し、その時間を勝手に他の人に使用させない権利を得るわけです。その代わり、自分の都合で解約をする場合は、会場側に対してそれまで会場を予約しておいた対価を支払う、それが式場における「キャンセル料」です。

式場を予約する前に、予備知識として

キャンセル料は不当？

最近の苦情との多いのが、早い段階でのキャンセル料だからお金をとられるのはおかしい、理不尽だと感じられ相談等に行く人が増えています。キャンセル料とは不当なのでしょうか？

結婚式の予約は、早い人で約１年（３６０日）前頃、平均では６ヶ月（１８０日）前頃に行われています。打ち合わせが始まるのが、３～４ヶ月（９０～１２０日）前なので一般的な段取りで予約をする場合は、この３～４ヶ月前くらいまでに予約を完了していると言えます。
したがって一旦式場の予約を申し込んだ場合に式場が他の予約を制限していたにも関わらず、事後に解約となってしまった場合には式場にとって、こういった予約時期を逃した日時は非常に販売しにくくなります。したがってその損害を補填する意味での予約を取り消す際にキャンセル料がかかること自体は妥当とされています。

しかし問題はその金額です。
一般的に妥当とされる金額を大幅に超えたキャンセル料であれば、無効だといえるかもしれません。


予約しようとしている式場の解約料が相場に比べて高いか安いかを検討したい場合は
結婚式場のキャンセル料比較をしてみてはいかがでしょうか。ただし式場の解約料は各式場で自由に定められるものなので比較表は参考と考えてください。

滋賀県下における結婚式場の解約料当日より60日まで 

滋賀県下における結婚式場の解約料61日から360日まで